うつ病になったことをきっかけに前職を辞めて治療に専念した方も多いのではないでしょうか。
無事に快復し社会復帰を果たすために転職活動を行うものの、うつ病になったことがバレるのではないかと不安に感じる人もいるはずです。
結論から言いますと、絶対にバレるわけではないものの何かしらのきっかけにバレることもあります。
本記事では転職先にうつ病はバレるのかを中心に、バレるケースや対処法についてご紹介します。
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転職先にうつ病はバレる？
過去にうつ病になったことが転職先にバレるのではないかと不安になる方も多いかもしれません。
結論から言いますと、自ら公表しない限りはうつ病だとバレることは考えにくいのです。
その理由についてご紹介してきます。
基本的にバレることはない
転職活動を行う中で、過去に自分がうつ病になったことを公表する必要は一切ありません。
また前職の退職理由を転職先が調査を行って発覚することもないので、基本的にはバレようがないと言えます。
しかし、再びうつ病になった際に様々なことに発展する可能性もあるため、聞かれたら答えるというスタンスが妥当です。
転職先にうつ病がバレる可能性のあるケースを紹介
自分から公表しない限りはバレる可能性は低いうつ病の病歴ですが、バレる可能性もいくつかあります。
- 源泉徴収票から休職していたことが発覚してバレる
- 納税した住民税が少なすぎることから疑われる
- 健康状態自己申告書にうつ病であることを記載してしまいバレる
- 転職後、再度うつ病になり傷病手当金を申請する際にバレる
ここからはうつ病が転職先にバレる可能性についてご紹介します。
源泉徴収票から休職していたことが発覚してバレる
転職する際には源泉徴収票を求められることがありますが、この源泉徴収票から休職の事実が発覚する可能性が高いです。
基本的に休職中は傷病手当金の兼ね合いもあり、会社側から給料が発生することはほぼないのです。
また傷病手当金は非課税のため、収入の対象にはならず、所得として扱われません。
そのため、休職期間にもよりますが、支給額が著しく低いと休職した事実が考えられます。
納税した住民税が少なすぎることから疑われる
傷病手当金は所得にはあたらないため、翌年の住民税はその分下がることになります。
納税した住民税があまりにも少ない場合、休職していたのではないかと考える人が出てきても不思議ではありません。
一方、源泉徴収票などを扱うのは会社の経理であり、経理担当者がわざわざ上司に申告する可能性は考えにくいと言えます。
特に大所帯の企業であれば、経理担当者は何となく想像できても、他の人たちまで知られる可能性は低いかもしれません。
健康状態自己申告書にうつ病であることを記載してしまいバレる
事前に健康状態自己申告書の提出を求められた際、うつ病と記載してバレることがあります。
健康状態自己申告書の提出を求める企業は存在しており、既往歴などを答える項目もあるので、正直に答えざるを得ません。
一方、うつ病の項目がなかったり、自由記入欄も存在しなかったりすれば、わざわざ無理に書く必要はないでしょう。
あくまでも聞かれたことを正直に答える程度で大丈夫です。
転職後、再度うつ病になり傷病手当金を申請する際にバレる
転職後に再びうつ病になって休職する際に傷病手当金を受け取ることになります。
その際に、様々な理由から傷病手当金が受け取れないなどの理由でバレてしまうことがあるでしょう。
同じ病気で傷病手当金を受け取る際には、最初に傷病手当金を受け取ってから1年6か月が上限となります。
この期間を過ぎると同じ病気で傷病手当金を申請することができません。
同じ病気で再度申請するためには一定期間投薬や治療がない期間が必要となるので、注意が必要です。
転職先にうつ病がバレたらどうなる？
万が一転職先にうつ病がバレてしまったらどうなってしまうのかと不安に感じる人もいるはずです。
バレたタイミングが入社前・入社後でご紹介します。
【入社前の場合】内定取り消しの可能性がある
入社前にうつ病の事実がバレた場合、内定取り消しの可能性は十分に考えられます。
うつ病だった事実を伝えなかったとして、企業側が定める内定取り消しの要件に触れるなどの理由から内定取り消しに踏み切ることもあります。
といっても、うつ病が完治していてその間社会復帰も済ませている場合であれば、仮にうつ病の事実が発覚しても内定取り消しにならないこともあるでしょう。
【入社後の場合】懲戒解雇の可能性がある
入社後にうつ病の事実が発覚した場合、場合によっては懲戒解雇の可能性があります。
特に面接などで健康状態の質問や休職に関する質問をされた際に虚偽の申告をした場合、懲戒解雇の対象になるケースがあるのです。
入社面接などで虚偽申告をしていたら何らかの処分を下すと就業規則で定めている企業も多く、あくまでも聞かれたら正直に答えることが無難です。
うつ病で休職経験がある人の転職活動の注意点
うつ病で休職経験がある人が転職活動をする際には以下の点に注意が必要です。
- うつ病での休職期間は履歴書に記載不要
- うつ病で休職していたことは面接で話す必要はない
- 面接で休職したことがあるか聞かれたら、ぼやかして回答しよう
ここからはうつ病で休職経験がある人が転職活動をする際に気を付けるべき点についてご紹介します。
うつ病での休職期間は履歴書に記載不要
基本的に、うつ病で休職期間があったとしても、履歴書にわざわざ記載する必要はありません。
履歴書にうつ病での休職期間を記載する義務はないため、書かなかったからアウトとはならないのです。
それこそ履歴書に書いてしまえば、たとえうつ病での休職期間を理由に不採用だったとしても、あくまでも別の理由で落としたなどいくらでも理由は作られてしまいます。
わざわざ採用の可能性を下げないためにも、書かなくてもいいことは書かなくて問題ありません。
うつ病で休職していたことは面接で話す必要はない
うつ病で休職していた事実は面接でも率先して話す必要はありません。
例えば、空白期間があった場合でも、「貯金を切り崩して資格取得に向けて頑張っていた」など空白期間を面接でポジティブに伝えることは可能です。
そもそも、「休職していましたか？」などと聞かれない限り、うつ病での休職を答える場面は訪れにくいでしょう。
具体的に聞かれない限り、わざわざ切り出す必要はありません。
面接で休職したことがあるか聞かれたら、ぼやかして回答しよう
面接で休職したことがあるかを聞かれた場合、明確には説明せずできるだけぼやかして回答するのがおすすめです。
何らかの理由で休職した事実が伝わることはあっても、それがうつ病が原因であると伝わることは考えにくい状況です。
少し体調を崩して長引いてしまったなど、具体的なことを言わずに説明することはできます。
虚偽にならない程度にぼやかせるものはぼやかして説明しましょう。
うつ病で退職したいけどお金の心配がある場合の対処法
「うつ病で退職したいけれど貯金も少ないしお金の心配がある」、そんな方におすすめなのが退職サポートサービスの活用です。
活用することでまとまったお金を手にでき、少しでも不安な状態を解消できます。
退職サポートサービスの利用がおすすめ
退職サポーターズなどが行う退職サポートサービスでは退職後に備え、社会保険給付金制度の活用に向けたサポートを行います。
特にうつ病での休職状態だと細かな作業に気が回らず、億劫になりがちですが、退職サポートサービスを活用すれば申請に向けたサポートを手厚く行います。
面倒な作業があっても全力で対応してもらえるため、うつ病で休職中の方、退職して治療に専念したい方の強い味方です。
まとめ
今回は転職先にうつ病はバレるのかを中心にご紹介してきましたが、最後に今回ご紹介した内容を振り返ります。
- 転職先にうつ病がいきなりバレることは考えにくい
- 源泉徴収票などから休職の事実に関してはバレる可能性は高い
- 再びうつ病になって傷病手当金を申請する際にバレることはある
- 入社前にうつ病がバレれば内定取り消し、入社後は懲戒解雇になる可能性がある
- うつ病で休職経験があっても、自分から率先して転職活動の場で伝える必要はない
中には、あえて正直に申告し、今は完治して投薬や治療もしていないとアピールする方もいます。
正直に申告してくれたことで好感を持つ企業もあれば、過去に捉われてしまう企業もあります。
ですので、虚偽申告だけは絶対に避けつつ、具体的に聞かれてから正直に答えるのが無難でしょう。
それによってトラブルを少しでも避けることにつながります。
