6月に退職するときは、どのタイミングで言うべきなの？
6月に退職するメリットがよくわからない…
なるべく円満に退職したい！
と思っていたり悩んでいたりしませんか？
6月での退職を検討している方の中には、注意点や流れなどがわからず困っているケースもあるでしょう。
結論、6月は退職しやすいタイミングで、退職の1ヶ月前から2ヶ月前に退職の意思を告げるのが望ましいです。
ボーナスの減額の可能性や求人数が少ないなどの注意点を知っておくと、退職に関して納得のいく決断ができるでしょう。
今回は6月に退職するメリットや注意点、流れなどを退職サポートのプロである私が解説します。
最後まで読めば、6月に退職する場合の疑問点を解消できるでしょう。
6月に退職するメリット
6月に退職するメリットとして、以下の2点があげられます。
- ボーナスをもらってから退職できる
- 退職しやすい
それぞれについて、詳しく解説します。
ボーナスをもらってから退職できる
6月に退職するメリットとして、冬のボーナスをもらった後で退職できることがあげられます。
夏のボーナスに比べると、冬のボーナスの方が多くのお金をもらえる傾向にあることから、得しやすいといえます。
2月や3月は求人数が増加する傾向にあることから、冬のボーナスをもらった後での転職活動は有利になるでしょう。
退職しやすい
6月に退職する場合、比較的退職しやすいことがメリットです。
業界や会社によって異なるものの、4月に入社した社員が仕事に慣れてくるタイミングで、比較的忙しい時期になりにくいためです。
円満に退職するには、会社の置かれている状況も考えたうえで行動することがポイントとなります。
6月に退職する際の注意点
6月に退職する場合、以下の注意点を押さえておくとよいでしょう。
- 夏のボーナスが減る可能性がある
- 住民税を自分で計算する必要がある
- 求人が少ない
ここから具体的に解説します。
夏のボーナスが減る可能性がある
6月に退職するときの注意点は、夏のボーナスが減額となる可能性があることとなります。
ボーナスの査定項目の一つに「今後の期待値」が含まれているケースがあるためです。
6月にボーナス支給となる会社の場合、支給日までに退職の意志を告げない方が望ましいです。
ボーナスを満額もらうには、ボーナス支給日のあとで退職を計画するとよいでしょう。
住民税を自分で計算する必要がある
6月に退職すると、住民税を自分で計算するための手間や時間が必要となります。
転職先が決まっていない場合、7月以降に納付する住民税に関しては、自分で手続きをすることになるためです。
住民税の支払に関して、一般的には給与天引きで支払う「特別徴収」が選ばれる傾向にあります。
6月に退職して無職となる場合、納税方法が「普通徴収」に変更となり、納税通知書が送られてきます。
一括で支払いたい場合、退職前に職場の担当の方に依頼しておくと、給与や退職金などから天引きしてもらえるでしょう。
求人が少ない
6月に退職するときは、比較的求人数が少ないことに注意しましょう。
以下のとおり、特定の時期に求人数が増える傾向にあるためです。
- 冬：2・3月
- 秋：9・10・11月
転職先が決定している方の場合、求人数が少ないことはデメリットとなりません。
6月退職はいつ言うべき？
6月退職を報告するタイミングは、具体的に以下のとおりです。
- 1~3ヶ月前：現実的なタイミング
- 2週間前：法律上のタイミング
- 繁忙期は回避する
ここから詳細に見ていきましょう。
1~3ヶ月前：現実的なタイミング
6月退職を言うべき理想的なタイミングは、退職の1ヶ月から3ヶ月前です。
十分な引き継ぎをしたり、余裕を持って有給を消化したりしやすくなるためです。
体制を整えられることから、退職に関する報告は早ければ早いほど、職場にとっても助かるのが特徴となります。
なるべく円満に退職するには、退職までの1ヶ月前から3ヶ月前に言うのがポイントです。
社会人のマナーとして、退職を言うタイミングは押さえておきたい点の一つだといえます。
2週間前：法律上のタイミング
6月に退職する場合、法律上は退職日の2週間前でよいとされています。
現実的ではないかも知れませんが、就業規則よりも法律の方が優先されるのが特徴です。
体調不良やパワハラを受けているなど、すぐにでも退職したいと考えているケースもあるでしょう。
退職者の状況によっては即日退職も可能です。
自分の体調や状況などに応じて、退職のタイミングを検討したり会社と相談したりするのがポイントです。
繁忙期は回避する
6月退職に限りませんが、なるべく繁忙期の退職を避けるのがマナーとなります。
目の前の業務で会社中が忙しくなり、退職のための引き継ぎや手続きなどに時間を割きにくくなるためです。
6月が繁忙期となる会社や業種に勤めている場合、時期を変更できると理想的です。
繁忙期を避けることで、スムーズに退職しやすくなります。
6月退職の進め方
6月退職の流れとして理想的なものは、以下のとおりです。
- 意思を明確にする
- 上司に伝える
- 退職願を提出する
- 有休消化の計画を立てる
- 引き継ぎ・残務処理
- 挨拶
ここから具体的に解説します。
意思を明確にする
退職の意思を伝える前に、まずは自分の中で退職への意思を明確にするとよいでしょう。
配置転換などによって解決できる可能性もあるためです。
転職先が決まっていない方の場合、本当に退職する方法が最適ないのか問い直すことが望ましいです。
上司に相談したりいつも以上に熱心に仕事をしたりすることで、状況が変わる可能性もあります。
退職するメリットやデメリット、今後の理想の働き方などを丁寧にノートに書き記すことで、自分の考えを整理しやすくなります。
第三者に見せるものではないことから、なるべく正直に書き記すことがポイントです。
退職の意志を会社に告げると、引き留めに合う可能性があります。
さまざまな状況を踏まえて退職を決断した場合、引き留めに合ったとしても冷静に対処することが可能です。
会社に対する不平不満が募ったことで勢いで退職するよりも、一度冷静に自分と向き合う時間を作るのが賢明です。
上司に伝える
退職の意志を明確にできたあとは、上司に伝える流れとなります。
最も緊張する場面となるかも知れませんが、以下の点を押さえておくとスムーズに伝えやすくなるでしょう。
- 忙しい時間帯を避ける：始業前や昼休みの終わる前、就業後など、業務時間以外に相談する
- 事前にアポを取る：急に話し始めるよりも落ち着いて話を聞いてもらいやすい
- 対面で伝える：パワハラを受けていたり体調不良だったりする場合、メールや電話などを選んでもよい
- 直属の上司に伝える：さらに上の上司に最初に伝えると、直属の上司の心象を悪くしやすい
- 前向きな退職理由を伝える：職場への不平不満が原因であったとしても、直接伝えない方が円満に退職しやすい
退職について同僚に話すタイミングに関しては、上司の指示に従うのが賢明です。
退職願を提出する
上司に伝えた後は、退職願を作成し提出しましょう。
退職願を提出することで「言った言わない」というトラブルの発生を防げるためです。
退職願に記載する内容は以下のとおりです。
- 退職日：退職希望日を記入
- 退職理由：「一身上の都合により退職します」と記入
- 届出年月日：退職届を提出する日付
手書きのほかにもWordで退職届の作成が可能です。
退職届を作成した後は三つ折りにし、封筒に入れて提出するのがポイントです。
有休消化の計画を立てる
退職届を提出した後は、有給消化について会社と話し合う流れです。
一般的には、引き継ぎや残務処理を終えた後で、残っている有給を消化させてもらうことになります。
労働者の権利として認められているものであることから、ありがたく有給を消化させてもらうとよいでしょう。
引き継ぎが不十分な場合、有給消化中にもかかわらず、会社から連絡が入る可能性があります。
有給消化の計画を立てるうえでは、十分な引き継ぎの期間を設けることがポイントです。
引き継ぎ・残務処理
有給消化に関する計画ができたあとは、引き継ぎや残務処理をしましょう。
引き継ぎで必要なことは、普段自分が行っている業務の洗い出しや、クライアントの特徴などをまとめることなどです。
口頭で伝えるよりも、資料でまとめた方が伝わりやすかったり、時短につながったりするケースもあります。
後を引き継ぐ方の立場になって考えると、取るべき手段を明確にしやすくなります。
気持ちよく退職するうえでは、引き継ぎと残務処理をしっかりすることがポイントです。
挨拶
引き継ぎや残務処理を終えた後は、社内の上司や同僚、取引先などに対して丁寧に挨拶する流れです。
対面で挨拶するのが理想的ではあるものの、時間や場所などの制約がある場合は、メールや電話を活用するのがポイントとなります。
決まりではないものの、感謝の気持を表すために手土産を用意しておくのも一つの方法です。
休憩スペースなどにメッセージと一緒に置いておくと、上司や同僚から喜ばれるでしょう。
まとめ
今回は6月に退職するメリットや注意点、流れなどについて解説してきました。
本記事のまとめは以下のとおりです。
- 6月に退職するメリットは、冬のボーナスをもらった後で退職できることや退職しやすいことである
- 6月に退職するときは、夏のボーナス減額の可能性があることや、住民税の計算が発生することなどに注意が必要である
- 6月の退職を言うべきタイミングは、1ヶ月前から3ヶ月前が理想的ではあるものの、法律上2週間前でも問題ない
- 6月に退職する場合、流れを押さえておくとスムーズである
6月に退職する場合、デメリットもあるものの、退職しやすいなどのメリットがあります。
なるべく早く退職の意志を伝えたり、繁忙期を避けたりすることで、円満に退職しやすくなるでしょう。
新しい職業人生をより充実させるためにも、円満に退職することは重要なポイントの一つです。
本記事を参考に、6月の退職に関する疑問点を解消してもらえれば幸いです。
