「もう行きたくない」「連絡せずにこのまま辞めたい」
そんなふうに、仕事を“飛びたい”と思ったことはありませんか？
実際に会社やアルバイトを無断で辞めてしまう人は少なくありませんが、そのあとにどんな影響があるのか、不安に感じる方も多いはずです。
この記事では、仕事や会社を「飛ぶ」とどうなるのかをテーマに、以下のような疑問に答えていきます。
- 飛んだら給料や社会保険はどうなる？
- 会社から連絡は来る？訴えられることもある？
- 就職や転職に影響はあるの？
- 実際に飛んだ人は今どうしている？
「仕事を飛ぶ＝人生終わり」ではありません。
ただし、注意点やリスクを知らずに行動すると、後悔する可能性もあります。
本記事を読むことで、「飛びたい」と思ったときに冷静な判断ができるようになります。ぜひ最後までご覧ください。
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仕事を飛ぶとどうなる？起こりうるリスクや影響まとめ
果たして仕事を飛ぶとどうなるのか、少なくとも以下のケースが想定できます。
- 懲戒解雇になる可能性がある
- 会社の人が自宅に来る
- 警察沙汰になる
- 退職金がなくなる
ここからは、仕事を飛んだ後に想定される出来事について解説します。
懲戒解雇になる可能性がある
会社を辞める場合、就業規則に則って辞める、もしくは民法のルールに従う形が大切です。
しかし、仕事を飛ぶ行為は就業規則はもちろん、民法のルールも破っている可能性が極めて高い状況と言えます。
ルールを破った事実から、懲戒解雇として扱われる可能性が出てきます。
懲戒解雇になると、転職の際にさまざまな悪影響を及ぼす可能性があるため、注意が必要です。
将来のことを考えると、少なくとも民法のルールを守り、退職の申し出を行ってから2週間後に辞めることが求められます。
懲戒解雇で失業保険は貰える？受給資格や金額の総額を解説 会社の人が自宅に来る
仕事を飛ぶことは無断欠勤を意味するため、事情を知らない会社の人たちは「何か大変なことが起きたのではないか」と心配になります。
「部屋の中で倒れているのではないか」などと不安になり、会社の人が自宅に来る可能性が高いです。
また、なぜ急に仕事を飛んだのか、理由を知りたいからと何日も足繫く通う会社の人もいるかもしれません。
その都度、居留守を使って息をひそめるのはストレスでしかなく、精神的に疲れてしまうので注意が必要です。
警察沙汰になる
会社の人が何回電話をかけてもつながらない場合、「事件に巻き込まれたのではないか」と、警察に通報して捜索をお願いするケースも考えられます。
警察は事件に巻き込まれていないかを確かめるために捜索を行うため、単に仕事を飛んだだけだったことが簡単にバレてしまいます。
単に仕事を飛んだだけと分かれば、周囲の人は怒りの気持ちで接することでしょう。
両親など家族にも連絡が回った際には、家族からの信用まで失いかねません。
退職金がなくなる
退職金は就業規則に則って辞めるのであれば、満額受け取れる可能性が高いです。
しかし、仕事を飛ぶとなれば話は別で、いくらか減額、もしくは全く受け取れない可能性も考えられます。
そもそも仕事を飛ぶことで懲戒解雇処分になる可能性が高く、その場合は退職金は全くもらえません。
退職金を手にしたいけどすぐに辞めたい場合には、仕事を飛ぶ以外の方法で辞めることが必須です。
仕事を飛んだらどうなる？よくある質問に回答
仕事を飛ぶことを考えている人からよく出てくる質問は以下の通りです。
仕事を飛ぶことに関連したよくある質問について解説します。
無断欠勤しても給料はもらえる？
仕事を飛ぶことはできる限り避けたいところですが、仕事を飛ぶ前までの給料は受け取れます。
労働基準法で給料の未払いが禁止されており、違反すると企業側に罰金があるため、たとえ仕事を飛んだとしても払わなければなりません。
仮に本来の給料日に振り込まれなかった場合、辞めた会社に電話などで確認しましょう。
電話はとても気まずいものになりますが、未払いの賃金を払ってもらうのは義務なので堂々と電話をかけても問題ありません。
会社に訴えられる可能性はある？
仕事を飛ぶ行為は会社に迷惑をかける行為なので、何らかの支障が生じた場合や被害を与えた場合には損害賠償請求の可能性が考えられます。
一方で、裁判を起こすとなれば会社側にも労力がかかるため、損害賠償請求までには至らないケースもあります。
ただ、採算度外視で会社の体裁を保つために裁判を起こす可能性も考えられるため、仕事を飛んだら訴えられても何ら不思議ではないことを想定しておきましょう。
仕事を飛ぶのは法律的にアウト？
結論から言いますと、仕事を飛ぶことそのものは法律違反とは言えません。
例えば、「前から仕事を辞めたいと伝えているのに辞めさせてくれない」などの理由があれば、やむを得ないと言えます。
一方、何も伝えずにいきなり飛ぶ場合、不法行為に問われる可能性も出てきます。
仕事を飛ぶ行為そのものよりも、仕事を飛ぶ2週間前までに仕事を辞めたいなどの意思を伝えていたかどうかが重要です。
何日連絡しないとクビになる？
結論から言いますと、14日以上の無断欠勤があると懲戒解雇が有効になりやすいです。
裁判の判例などで、無断欠勤が14日以上になると無断欠勤を理由とした解雇は有効と判断されています。
数日無断欠勤が続くことで解雇になる可能性はありますが、無断欠勤前の出勤率が高い場合には、数日の無断欠勤だけで解雇を行っても有効と認められないこともあります。
会社によって判断は分かれますが、14日以上の無断欠勤でクビになる可能性は極めて高いことは明らかです。
仕事を飛ぶときの注意点
どうしても仕事を飛ぶときには、以下の点に注意しましょう。
- 退職代行を利用する
- 退職届を必ず提出する
- 会社からの貸与品を返却する
ここからは仕事を飛ぶときの注意点について解説します。
退職代行を利用する
一番確実なのは、退職代行サービスを利用することです。
退職代行サービスを利用することで第三者が退職の意思を伝えてくれるため、少なくとも無断欠勤とはなりません。
無断欠勤だと懲戒解雇になる恐れがありますが、退職代行サービスを活用すれば退職の意思を示す形で辞められるため、経歴にも傷がつきにくいです。
近年は入社して間もない若い世代が退職代行サービスを活用するケースが増えており、サービス自体が浸透しつつあります。
退職届を必ず提出する
仕事を飛ぶとしても、何も言わずに飛ぶのと退職届を提出した上で飛ぶのではわけが違います。
退職届を提出することで退職の意思を会社に示したことになり、提出してから2週間後に合法的に退職可能です。
提出の際には内容証明郵便の活用がおすすめで、会社の人が受け取った時点で受理されることになります。
仕事を飛ぶ場合、退職届は必ず提出することがおすすめです。
会社からの貸与品を返却する
仕事を飛ぶ場合には、これまで会社から貸し出されていた貸与品をすべて返却しましょう。
万が一返却しないで辞めた場合、貸与品の中に重要な情報などが含まれていれば、大きなトラブルにつながります。
会社側も貸与品の返却を求める連絡を何度もかけてくる可能性が高いです。
会社側からの執拗な連絡を避けるには、貸与品のリストをまとめて、仕事を飛んだらすぐに返却できるようにするのがおすすめです。
仕事を飛んだ後の就職・転職への影響は？
職歴にどう書けばいい？
仕事を無断で辞めてしまった場合、職歴の記載に迷う人も多いでしょう。
基本的には「正社員として雇用契約を結んでいた事実」があれば、職歴に記載することが望ましいですが、短期間かつ実務経験がほとんどない場合は、あえて記載しないという選択肢もあります。
ただし、記載しなかった場合に「その期間は何をしていたのか？」と聞かれることがあります。
その場合には、「自己都合で退職した」「方向性の違いを感じて退職した」など、ポジティブな理由に言い換えて答えられるように準備しておきましょう。
面接で聞かれたらどう答える？
面接で「前職はどうして辞めたのですか？」と聞かれたとき、無断欠勤やバックレが理由とは正直に言いづらいものです。
正直すぎるとマイナス評価を受ける可能性もあるため、「当時は精神的に余裕がなく、冷静な判断ができなかった」「自己都合退職だが、反省している」といった形で、反省と成長の意思を伝えることが重要です。
重要なのは「同じことを繰り返さないか？」という懸念を払拭すること。
再発防止策や、現在は働く意欲があることをセットで伝えると、面接官の印象も大きく変わります。
仕事を飛びたい…と思ったときの対処法
「もう限界。行きたくない」「いっそこのまま辞めてしまいたい」と感じる瞬間は誰にでもあります。
しかし、感情のままに行動してしまうと、後々後悔するケースも少なくありません。
ここでは、”飛ぶ”という選択をする前に考えたい対処法を紹介します。
本当に飛ぶ前にできる選択肢とは？
心身が疲れているときは、判断力も鈍りがちです。有給を使ってしっかり休むことで、「やっぱり辞めよう」「少し続けられそう」と冷静に判断できるようになります。
会社によっては、メンタルヘルスや人間関係に関する相談窓口を設けている場合があります。信頼できる相手に状況を打ち明けることで、意外な解決策が見つかることも。
部署や仕事内容が合っていないケースでは、異動によって状況が改善する可能性もあります。「辞めたい」ではなく「異動したい」という伝え方の方が、会社側も動きやすくなります。
バイト・正社員・新卒で違う「仕事を飛ぶ」リスク
「仕事を飛ぶ」とひとことで言っても、雇用形態によってそのリスクや影響は大きく異なります。ここでは、バイト・正社員・新卒それぞれの場合に分けて解説します。
アルバイトが飛んだ場合の影響
アルバイトは雇用契約の中でも比較的柔軟な位置づけにあるため、会社から訴えられたり損害賠償を請求されたりすることはまずありません。ただし、無断欠勤やバックレは店舗内での大きな迷惑となり、今後同じチェーンで働くのが難しくなるケースも。
また、学生アルバイトの場合でも、在籍確認や推薦を求められる職種に就く際は不利になる可能性があります。
正社員・新卒が飛ぶとどうなる？
正社員や新卒入社の場合、「雇用契約に基づいて働いている」という法的な意味合いが強く、無断欠勤を続けると懲戒処分や損害賠償の対象となるリスクが発生します。
また、社会保険や退職手続き、会社貸与物（パソコン・制服など）の返却が放置されると、トラブルに発展する可能性も。
さらに、次の就職活動で「なぜ前職をすぐ辞めたのか」といった質問を受けた際の説明が難しくなる点もデメリットです。
特に新卒の場合は、1社目での印象がキャリア全体に影響するため、なるべく冷静に行動することが重要です。
飛んだ会社から連絡が来たときの対処法
仕事を飛んだあと、「会社から連絡が来るのが怖い」と感じる人は多いです。
しかし、対応を誤るとトラブルが長引いたり、さらに精神的に追い込まれたりする可能性があります。
ここでは、よくあるパターン別に対処法を解説します。
電話やメールが来た場合の対応
まず冷静に内容を確認しましょう。多くの場合は、以下のような連絡です。
- 無断欠勤の理由確認
- 貸与品（PC、制服など）の返却依頼
- 最終出勤日の確認
- 社会保険や退職手続きに関する案内
無視し続けるのではなく、「精神的な事情で出勤が難しくなった」など、最低限の説明と謝罪を伝えると、スムーズに退職手続きが進むことが多いです。
直接話すのが難しい場合は、メールや書面でのやり取りを選びましょう。
対応が難しいときは第三者を挟むのも手
どうしても自分で対応するのが精神的につらい場合は、「退職代行サービス」や「労働組合」「弁護士」などの第三者を通じて連絡を取ってもらうことも可能です。
専門家に任せることで、法的に適切なかたちで退職処理が進み、会社とのやり取りにストレスを感じる必要がなくなります。
会社からの連絡は怖いものではありますが、「誠実に対応する」または「適切なサポートを得る」ことで、長引かせずにスムーズに次へ進むことができます。
まとめ
今回は、仕事を飛ぶとどうなるかについて解説してきました。
最後に今回ご紹介した内容を振り返っていきます。
- 仕事を飛ぶと懲戒解雇になる可能性があるほか、警察沙汰になる可能性もある
- 仕事を飛んでも飛ぶ前までの給料はもらえる
- 無断欠勤が14日以上続くと解雇が認められやすくなる
- 仕事を飛ぶ際には退職代行サービスを利用するほか、速やかに会社からの貸与品を返却することが大切
以前は退職代行サービスが一般的ではなかったため、何も言わずに仕事を飛ぶことが一般的でした。
最近では退職代行サービスが当たり前となり、若い世代では普通に退職代行サービスを利用する状況となっており、ニュースでも取り上げられています。
「すぐに辞めたいけど辞める直前に働いた分の給料もすぐに受け取りたい」などのケースでは、退職代行サービスを活用するほか、退職届の提出など民法のルールに従う形で退職を目指していくのがおすすめです。
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