仕事のやりすぎなどで体調を崩してしまう方が少なくありませんが、自律神経失調症になってしまう方も多くいます。
体調を戻すためにしっかりと休養するために転職を目指すことは珍しいことではありません。
自律神経失調症になった場合でも転職は可能ですが、無理をしないで働くことを第一に考えましょう。
本記事では自律神経失調症になった場合の対応や転職の方法などを解説していきます。
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そもそも自律神経失調症とは？
皆さんは自律神経失調症とはどのような病気か、イメージを持っているでしょうか。
ここからは自律神経失調症の症状や原因などをご紹介していきます。
自律神経失調症の症状
自律神経失調症の症状は主に、身体的症状・精神的症状に分けられます。まずは身体的症状をまとめました。
- 疲労感・倦怠感
- 肩こり・腰痛・頭痛
- めまい・耳鳴り
- 動悸・息切れ
- 下痢・便秘
- 吐き気
- 火照り・多汗など
次に精神的症状です。
- うつ的な症状
- 興味・関心・意欲の低下
- 不安感・焦燥感・イライラ
これらの身体的・精神的症状は複合的に感じられることもあれば、1つの症状が強く出てしまうこともあります。
最初から自律神経失調症だと感じる人は少なく、「何か体調がおかしい…」、「最近疲れやすくなった…」ぐらいにしか感じていない人も少なくありません。
自律神経失調症の種類
自律神経失調症には大きく分けて4つの種類があります。
- 本態性型自律神経失調症
- 神経症型自律神経失調症
- 心身症型自律神経失調症
- 抗うつ型自律神経失調症
本態性の場合は、生まれてから自律神経のバランスが乱れやすい人で、体質的な問題が大きく、少しでもバランスを欠くことをすれば症状が出やすいと言えます。
神経症型は環境の変化に敏感で、ちょっとしたストレスで発症してしまう傾向にあります。
心身症型は強いストレスを抑制しすぎたことで発症してしまうタイプで、我慢強くストレスに耐えようとして限界を迎えてしまったケースです。
抗うつ型は強いストレスが慢性的にかかり続けて発症するタイプで、心身症型が発展したタイプと言えます。
自律神経失調症になる原因
自律神経失調症は、本来自動的な動きを見せる自律神経の働きが乱れてしまうことで生じます。
自律神経の乱れは過度なストレスや不規則な生活などで生じやすく、現代においてありがちな病気として知られています。
一方で、またホルモンバランスの乱れなど生まれつき自律神経が乱れやすい人もいるため、一概にストレスや不規則な生活だけが原因ではないケースもあります。
4種類ある自律神経失調症の中でどれなのか、いつからその症状を感じているかによっておおよその原因がはっきりとしてくるでしょう。
自律神経失調症で仕事を続ける上で辛い点は？
自律神経失調症を患っている方にとっては、以下の点が原因で仕事をするのが辛いと感じやすいものです。
- 調子の波が大きい
- 疲れやすい
- 周りに理解してもらえない
それぞれについて詳しく見ていきましょう。
調子の波が大きい
自律神経失調症を患っている場合、自律神経のバランスが乱れやすくなることから、好不調の波が大きくなりやすいのが特徴です。
体調がよく仕事に集中できる日がある一方で、強い眠気を感じたりやる気が出なかったりする日もあります。
例えば、休日に生活のリズムを乱した場合、休み明けには思うように働けないケースもあるでしょう。
調子が出ないからといって、適度な休憩なしで仕事に取り組むとストレスが蓄積し、悪循環に陥る可能性があります。
疲れやすい
自律神経失調症の方が仕事で抱える悩みの一つとして、疲れやすい点があげられます。
例えば、交感神経の優位な時間が続くと、血管の収縮で「血流障害」を起こし、だるさや疲れを感じやすくなるためです。
自律神経のバランスの乱れにより、夜でも興奮状態が続き、しっかりと寝られないケースもあります。
十分に疲れが取れない状態で仕事をするとミスに繋がり、余計なストレスを抱える可能性も高いでしょう。
周りに理解してもらえない
自律神経失調症の方が仕事で辛いと感じるポイントの一つは、症状を同僚に理解してもらえないことです。
自律神経失調症を理解してもらえない理由として、以下の点があげられます。
- 正式な病名ではない：医学的な正式名称としてガイドラインに記載されておらず、「各種症状の総称」を指す
- 健康な人でも感じやすい症状である：だるさや疲れなどは誰でも感じるもので、曖昧な病気であると捉えられやすい
自律神経失調症の症状について、会社での理解を得られないケースもあるでしょう。
自律神経失調症で仕事が辛い時の対処法
様々な要因から自律神経失調症になってしまった場合でも、仕事は待ってくれません。
自律神経失調症を抱えながら仕事をする中で、万が一苦しくなってしまった場合の対処法は以下の通りです。
- 異動や時短勤務を希望する
- 休職して一定期間療養する
- 転職活動をする
- 一度退職してゆっくり休む
それぞれの対処法についてご紹介します。
異動や時短勤務を希望する
仕事上でのストレスが影響している場合には、今の職場環境を変えることが大切です。
例えば営業という仕事が影響していると思われる場合には別部署への異動も1つの選択肢となります。
また、一時的に時短勤務に切り替えて対応する、場合によっては在宅ワークへ切り替えることもおすすめです。
今の仕事を辞めたくない、辞めるわけにはいかないという場合において、負担度合いを物理的に減らすことを考えましょう。
休職して一定期間療養する
一時的に休職して、療養に努めることもおすすめです。
無理して働き続ければ何かしらの悪影響が出てしまうことは避けられません。
自律神経失調症から別の病気を誘発するケースもあるので注意が必要です。
一定期間療養し、症状が回復するのを待つのも大切なことです。
転職活動をする
異動などが難しい場合や休職したくても認めてもらいそうにない場合などもあります。
その場合は別の会社への転職を視野に入れるのがおすすめです。
今行っている仕事がその会社でしかできないというケースはかなり限られ、別の会社でも同じような仕事ができると言えます。
だからこそ、無理に粘って今の仕事を続ける必要はないのです。
一度退職してゆっくり休む
別の会社に転職をしようにも、体調的に厳しい場合には一旦退職して休養するのがおすすめです。
休職した場合にどうしても職場復帰のことを考えてしまい、そのことがストレスになってしまうこともあります。
ストレスからできる限り解放されるためには、まずは一旦リセットすることが必要です。
完全に復活してから先のことを考えると、後悔のない選択ができます。
自律神経失調症で転職先を探すポイント
自律神経失調症を理由に転職する場合、以下の点を押さえるとよいでしょう。
- フレックス制や裁量労働制を採用している職場を探す
- 時短勤務や休職制度などの福利厚生制度の整った職場を探す
ここから、具体的に解説します。
フレックス制や裁量労働制を採用している職場を探す
自律神経失調症を患っている場合、以下の通りなるべく柔軟に働ける職場を選ぶのがポイントの一つです。
- フレックス制：勤務時間を自由に設定できる。情報通信業や金融・保険業、電気・ガス・水道業などで導入されるケースが多い
- 裁量労働制：実際の労働時間ではなく、労使協定であらかじめ決めた時間を働いたとみなす制度。遅刻や早退の概念がない
勤務形態においても同様で、正社員ではなくアルバイトやパートでの勤務を検討するのもよいでしょう。
融通が効きやすい働き方を選ぶと、体調に合わせて適度に働きやすくなります。
時短勤務や休職制度などの福利厚生制度の整った職場を探す
自律神経失調症を抱えている状態での転職においては、以下の福利厚生が充実している職場を選ぶのがポイントです。
- 時短勤務：正社員として働きながら、規定の労働時間より短くできる制度。給与やボーナスの規定は会社によって異なる
- 病気休職制度：治療・通院のために時間単位や半日単位で休暇を取得できるものや、有給休暇とは別に取得できるものがある
- ストレスマネジメントの研修：ストレスによる体への影響を学ぶ研修で、自律神経失調症への理解を示してもらえる可能性がある
福利厚生が充実している職場を選ぶと、安心して働きやすくなるでしょう。
自律神経失調症で転職の際に利用できる機関・サービス
自律神経失調症を理由に転職をする際には以下の公的機関・サービスの利用がおすすめです。
- ハローワーク
- 就労移行支援事業所
- 地域障害者職業センター
- 障害者就業・生活支援センター
- 転職サイト
- 転職エージェント
ここからは各種機関やサービスについてご紹介します。
ハローワーク
ハローワークは全国各地にあり、就職相談などを行っています。
この窓口において自律神経失調症であることを伝えて、アドバイスをもらうことが可能です。
失業保険の利用は心身ともに健康であることが1つの要件となるため、そのあたりのアドバイスももらえます。
就労移行支援事業所
就労移行支援事業所は就労スキルをつけたい人が利用する福祉施設で、何かしらの障害を抱えている人が利用します。
利用できるのは就労を希望し、現状精神障害や身体障害などを抱えている65歳未満の方です。
社会復帰を目指し、就労スキルを身につけるために利用することになります。
地域障害者職業センター
地域障害者職業センターは独立行政法人高齢・障害者求職者雇用支援機構は運営している施設です。
地域障害者職業センターは各都道府県に必ず設置されており、医師の診断書などがあれば利用できます。
ハローワークなどと連携して相談が行えるなど、就労に向けたサポートが手厚いのが特徴的です。
障害者就業・生活支援センター
障害者就業・生活支援センターは全国に300か所以上設置されている施設です。
障害者の就労を目的としており、障害者手帳がなくても利用できます。
自律神経失調症になっている方でも診断書があれば利用できるのでおすすめです。
転職サイト
自力で転職を行う方には転職サイトがおすすめです。
転職サイトには多数の求人があるので、自分のペースで転職活動を行うことができます。
無理をしない形で探していきましょう。
転職エージェント
転職エージェントは、キャリアアドバイザーについてもらう形で転職活動が行えるサービスです。
障害を抱える人向けの転職エージェントもあるので、積極的に活用できます。
障害を考慮した形で転職活動を行いながら結果を追い求められる点もプラスです。
自律神経失調症で転職する際の注意点
自律神経失調症を発症したのちに転職する際には以下の点に注意が必要です。
- 転職して仕事ができるか冷静に判断する
- 無理せず働ける環境を最優先する
- 状況が悪化しないよう対策をする
ここからは3つの注意点についてご紹介します。
転職して仕事ができるか冷静に判断する
自律神経失調症はストレスなどをできるかぎり減らすことで改善できるケースもあります。
しかし、本態性のように生まれつきストレスに弱く、自律神経失調症になっているケースもあるのです。
転職すれば絶対に改善するわけではないので、転職すれば仕事がこなせるかどうか冷静な判断が求められます。
無理せず働ける環境を最優先する
無理をしない形で働き続けられるかどうかも大事な要素となります。
一時的に時短勤務で働ける、シフトで調整できるなどの環境であれば症状を見ながら対応できます。
柔軟性があるかどうかも転職先選びでは重要な要素となるでしょう。
状況が悪化しないよう対策をする
自律神経失調症の状況をこれ以上悪化させない対策も必要です。
できる限り規則正しい生活をするなどの対策を行うことで、いくらか悪化は防げます。
規則正しい生活ができそうな仕事かどうかという観点で仕事探しをするのもいいでしょう。
自律神経失調症で休職や退職する流れ
ここからは自律神経失調症になってしまい、休職や退職を余儀なくされた場合の流れについてご紹介します。
医師による診察を受けて診断書をもらう
まず自律神経失調症になった場合は、医師に診察してもらい、診断書を書いてもらいます。
診断書を書いてもらうことで、まず休職などをする際に休職するための証拠になります。
また体調悪化による退職の場合には診断書があることで会社都合退職に準じた扱いで失業保険が受け取れるようになるでしょう。
障害者向けの施設を利用して就労を目指す場合にも医師の診断書が必要になります。
いずれにおいても、医師の診断書があると後々の手続きが楽になるでしょう。
【休職の場合】就業規則に従って休職する
休職する場合には、各々の会社が定めている就業規則に則る形で休職を目指すことになります。
休職に関する規定があれば、その規定通りにできる限り合わせて進めていくことになるでしょう。
休職期間に入るまでに時間がある場合には有休消化なども視野に入ります。
その点の段取りについては会社側と話し合いを行いながら進めていきましょう。
【退職の場合】2週間前までに退職届を提出する
退職する場合には、2週間前までに退職届を提出することが求められます。
退職の場合も本来は就業規則に則って進めていくのが確実です。
退職に関しては民法のルールで退職の申し出を行った2週間後に退職が認められることが決められています。
そのため、退職の申し出から2週間後に辞めることが可能です。
自律神経失調症の症状にもよりますが、まずは就業規則通りに辞められるかを考慮し、体調的に厳しければ2週間後に辞める段取りをつけていきましょう。
自律神経失調症で退職したいけどお金の不安がある場合どうすればいい？
自律神経失調症の症状がきつく、1日でも早く辞めたいけれど、金銭的に厳しいという方もいるかもしれません。
ここからはお金の不安があるけれど、自律神経失調症を理由に退職したい場合に何をすればいいかについて解説します。
退職サポートサービスを利用しよう
皆さんは社会保険給付金制度をご存じですか？
社会保険給付金制度は、退職してから一定の手続きを経ることで社会保険に関連した給付金を手にできる制度です。
この社会保険給付金があれば、現状まとまったお金がない方でも受け取ることができ、当面の生活が守られます。
退職サポーターズでは退職サポートサービスを展開しており、社会保険給付金制度を利用するために必要な手続きのサポートを行います。
手続き面で不安がある方は、こうした退職サポートサービスの活用をおすすめします。
各種給付金をもらいながらゆっくり次の仕事を探せる
退職サポートサービスを活用し、社会保険給付金など各種給付金を受け取ることでお金のことを心配せずに仕事を探せるようになります。
自律神経失調症には焦燥感などの症状がありますが、お金の心配があると焦燥感などが出やすくなるでしょう。
すると、転職先を妥協してしまい、結局ストレスがかかりやすく、納得のいく選択ができない可能性が出てきます。
まとまったお金を手にし、納得のいく形で転職できるようにしていきましょう。
社会保険給付金制度とは？もらえる金額や条件、デメリットを徹底解説 注意点！自律神経失調症が原因で失業した場合、失業保険の対象外になるケースがある
自律神経失調症を理由に退職し、すぐに働けない場合は失業保険の対象外となります。
失業保険をもらうには、以下の条件をすべて満たす必要があるためです。
- すぐにでも働ける健康状態や環境下にある
- 求職活動を続けても内定をもらえない
- 退職までの2年間で12ヵ月以上失業保険に加入している（会社都合の場合、12ヶ月で6ヵ月以上）
自律神経失調症を理由に退職後30日以上働けない場合、失業保険の延長手続きができます。
働けない日数分のみ最大で3年間まで延長してもらえ、回復後に失業保険をもらえます。
自律神経失調症の転職に関するよくある質問
最後に自律神経失調症を理由に転職する場面における質問をまとめました。
- 自律神経失調症だと転職に不利になる？
- 自律神経失調症で休職したまま退職できる？
上記の質問に関する答えをご紹介します。
自律神経失調症だと転職に不利になる？
そもそも転職活動において、自律神経失調症であることをわざわざ伝える必要はないと言えます。
自律神経失調症であることを伝えると不利になってしまう可能性はありますが、伝えなければ相手はその事実を知りようがありません。
一方で現状自律神経失調症を抱えつつ、症状的に小康状態である場合にはあえてそのことを伝えて、最初のうちは配慮を求めることも可能です。
ただ、面接段階で病気に関する質問があった際に、ウソをつくような形になると最悪の場合、内定取り消しなどの可能性が出てきます。
質問で出てきた場合には答える、出てこない場合には自分からは答えないという方針で進めていく形で十分です。
自律神経失調症で休職したまま退職できる？
自律神経失調症を抱えた状態で休職し、その後退職することは可能です。
民法のルールでは退職の申し出から2週間後に辞めることができるので、休職期間が終わる2週間前に退職の申し出を行えば期間終了のタイミングで退職できます。
休職に関するルールは民法などでも定まっておらず、会社によって独自に決められています。
休職期間の延長など、就業規則で柔軟なルールが定められていれば最大限活用するのがおすすめです。
しかし、休職期間の延長を認めないなどのルールがある場合には休職期間の終了を前に退職を申し出ましょう。
一方で休職期間中に傷病手当金を受け取っている場合には退職後も受け取れるように段取りをつけるのがおすすめです。
特にまだ自律神経失調症の症状が完全に改善されたとは言えない段階で退職する場合には、継続的な傷病手当金の給付が必要です。
休職中でも退職できる？伝え方・退職理由・もらえるお金をわかりやすく解説 まとめ
今回は自律神経失調症でも転職できるかについて解説してきましたが、最後に今回ご紹介した内容を振り返ります。
- 自律神経失調症には4つの種類があり、ストレスなどで発症する
- 自律神経失調症で仕事が辛い場合には、できる限り負担が軽減される形をとる
- 自律神経失調症で転職する際には無理のない形で仕事ができるように対応していく
自律神経失調症は、仕事のやりすぎなどで発症する人が多く、誰でも発症する可能性があります。
生まれつき自律神経失調症の状態の人もいるなど、ちょっとしたストレスでもなってしまう人はいます。
ストレスなどが原因で体調を崩している方は、そのストレスをいかに取り除けるかを考えてみましょう。
その上で、働きやすい環境で仕事ができるように納得のいく形で転職活動を行っていくことをおすすめします。
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