「もう行きたくない」「連絡せずにこのまま辞めたい」
そんなふうに、仕事を“飛びたい”と思ったことはありませんか？
実際に会社やアルバイトを無断で辞めてしまう人は少なくありません。
そのあとにどんな影響があるのか、不安に感じる方も多いはずです。
結論から言いますと、「会社側に対して誠実な対応」をとればトラブルを最小限に食い止めやすくなります。
逆に適切な対応を取らないと、退職金が受け取れないなどの悪影響が想定できます。
本記事では、仕事を飛んだ際のリスクや影響、注意点、対処法などをまとめました。
この記事でわかること
- 仕事を飛んだ際に起こりうるリスクや影響
- 仕事を飛ぶ際の注意点
- 飛んだ会社から連絡が来たときの対処法
仕事を飛ぶとどうなる？起こりうるリスクや影響まとめ
果たして仕事を飛ぶとどうなるのでしょうか。
少なくとも以下のケースが想定できます。
- 懲戒解雇になる可能性がある
- 会社の人が自宅に来る
- 警察沙汰になる
- 退職金がなくなる
ここからは、仕事を飛んだ後に想定される出来事について解説します。
懲戒解雇になる可能性がある
会社を辞める場合、就業規則に則って辞める事や民法のルールに従う事が大切です。
しかし、仕事を飛ぶ行為は就業規則を破る行為です。
そして、民法のルールも破っている可能性が極めて高いです。
仕事を飛んだ場合、懲戒解雇となる可能性があります。
懲戒解雇になると、転職の際にさまざまな悪影響を及ぼす可能性があるため、要注意です。
懲戒解雇を避けるには、退職の申し出を行ってから2週間後に辞めることが求められます。
民法に従う形であれば、懲戒解雇を避けやすくなります。
懲戒解雇で失業保険は貰える？受給資格や金額の総額を解説 会社の人が自宅に来る
無断欠勤をすれば会社の人たちは「大変なことが起きたのではないか」と心配になります。
結果として、会社の人が自宅に来る可能性が高いです。
また、連絡が入るまで会社の人が何日も通い続けるケースも想定できます。
毎回のように居留守を使って息をひそめるのはストレスでしかなく、精神的に疲弊します。
警察沙汰になる
何日も連絡がつかないと、会社の人たちは「事件に巻き込まれたのではないか」と不安になります。
最終的には会社から警察へ通報して、捜索をお願いするケースも出てきます。
その結果、単に仕事を飛んだだけだったことが判明します。
理由が発覚した時点で、会社の人はもちろん、家族からの信頼を失いかねません。
退職金がなくなる
退職金は就業規則に則って辞めれば、受け取れる可能性が高いです。
しかし、仕事を飛ぶとなれば話は別です。
退職金の減額、もしくは全く受け取れない可能性も考えられます。
仕事を飛んで懲戒解雇となった場合、退職金は全くもらえません。
退職金を手にしつつすぐ辞めたい場合には、仕事を飛ぶ以外の方法で辞めることが必須です。
仕事を飛んだらどうなる？よくある質問に回答
仕事を突然辞めたらどうなるのか、不安に思う方は少なくありません。
給与や退職手続き、会社への影響など、気になる疑問は多いものです。
本項目では「仕事を飛んだ場合によくある質問」をまとめ、リスクや対処法を解説します。
- 無断欠勤しても給料はもらえる？
- 仕事を飛ぶ前までの給料は受け取れます。
労働基準法で給料の未払いが禁止されているためです。
違反すると企業側に罰金があるため、たとえ仕事を飛んだとしても払わなければなりません。
仮に本来の給料日に振り込まれなかった場合、辞めた会社への電話が必須です。
未払いの賃金を払ってもらうのは義務なので、堂々と電話をかけても問題ありません。
- 会社に訴えられる可能性はある？
- 結論から言いますと、ケースバイケースです。
仕事を飛ぶことで何らかの支障が生じた場合や被害を与えた場合には、損害賠償請求の可能性があります。
裁判を起こすのは会社側にも労力がかかる行為なので、損害賠償請求までには至らないケースもあります。
一方で採算度外視で会社の体裁を保つために裁判を起こす可能性も否定できません。
仕事を飛んだら訴えられても何ら不思議ではないことを想定しておきましょう。
- 仕事を飛ぶのは法律的にアウト？
- 仕事を飛ぶことそのものは法律違反とは言えません。
例えば、「前から仕事を辞めたいと伝えているのに辞めさせてくれない」などの理由があれば、やむを得ないと判断されます。
一方、何も伝えずにいきなり飛ぶ場合、不法行為に問われる可能性もあります。
仕事を飛ぶ行為そのものよりも、仕事を飛ぶ2週間前までに仕事を辞めたいなどの意思を伝えていたかが重要です。
- 何日連絡しないとクビになる？
- 14日以上の無断欠勤があると懲戒解雇が有効になりやすいです。
裁判の判例などで、無断欠勤が14日以上になると無断欠勤を理由とした解雇は有効と判断されています。
数日無断欠勤が続くことで解雇になる可能性はあります。
ただ無断欠勤前の出勤率が高い場合には、数日の無断欠勤だけで解雇を行っても有効と認められないこともあります。
14日以上の無断欠勤でクビになる可能性は極めて高いです。
仕事を飛ぶときの注意点
どうしても仕事を飛ばさざるを得ない場合でも、最低限のマナーを守らなければトラブルにつながります。
- 退職代行を利用する
- 退職届を必ず提出する
- 会社からの貸与品を返却する
本項目では仕事を飛ぶときの注意点について解説します。
退職代行を利用する
一番確実なのは、退職代行サービスを利用することです。
退職代行サービスを利用することで第三者が退職の意思を伝えてくれるため、少なくとも無断欠勤とはなりません。
無断欠勤だと懲戒解雇になる恐れがありますが、退職代行サービスを活用すれば退職の意思を示す形で辞められます。
近年は入社して間もない若い世代が退職代行サービスを活用するケースが増えており、サービス自体が浸透しつつあります。
懲戒解雇ではなくなり、経歴にも傷がつきにくいです。
退職代行おすすめ10選！選び方のポイントや利用するメリット・デメリットを解説 退職届を必ず提出する
退職届を必ず提出するのも大切です。
何も言わずに飛ぶのと退職届を提出した上で飛ぶのは大きく異なります。
退職届を提出することで退職の意思を会社に示したことになり、提出してから2週間後に合法的に退職可能です。
提出の際には内容証明郵便の活用がおすすめで、会社の人が受け取った時点で受理されることになります。
仕事を飛ぶ場合、退職届の提出が必要です。
会社からの貸与品を返却する
仕事を飛ぶ場合には、会社から貸し出されていた貸与品すべてを返却します。
返却しないで辞めた場合、貸与品の中に重要な情報などが含まれていると、大きなトラブルにつながります。
会社側も貸与品の返却を求める連絡を何度もかけてくる可能性が高いです。
会社側からの執拗な連絡を避けるには、貸与品のリストをまとめて、仕事を飛んだらすぐに返却できるように準備しましょう。
仕事を飛んだ後の就職・転職への影響は？
仕事を飛んでしまったら、その後の就職や転職にどんな影響があるのか、不安を抱える人は少なくありません。
履歴書や面接で不利になる可能性はある一方で、伝え方や行動次第でマイナスを軽減することも可能です。
本記事では具体的なリスクと対処法を解説します。
職歴にどう書けばいい？
仕事を無断で辞めてしまった場合、職歴の記載に迷う人も多いでしょう。
基本的には「正社員として雇用契約を結んでいた事実」があれば、職歴に記載することが望ましいです。
一方で短期間かつ実務経験がほとんどない場合は、あえて記載しない選択肢があります。
記載しなかった場合に「その期間は何をしていたのか？」と聞かれることがあります。
その場合には、「自己都合で退職した」「方向性の違いを感じて退職した」など、ポジティブな理由に言い換えて答えられるように準備しましょう。
面接で聞かれたらどう答える？
面接で「前職はどうして辞めたのですか？」と聞かれることがあります。
無断欠勤やバックレが理由だとそのまま伝えるのは避けましょう。
正直すぎるとマイナス評価につながるため、反省と成長の意思を伝えることが重要です。
具体例として、「当時は精神的に余裕がなく、冷静な判断ができなかった」「自己都合退職だが、反省している」といった表現が挙げられます。
大切なのは「同じことを繰り返さないか？」という企業側の懸念を払拭することです。
再発防止策や、現在は働く意欲があることをセットで伝えると、面接官の印象も大きく変わります。
仕事を飛びたい…と思ったときの対処法
「もう限界。行きたくない」「いっそこのまま辞めてしまいたい」と感じる瞬間は誰にでもあります。
しかし、感情のままに行動してしまうと、後で後悔するケースも少なくありません。
本項目では、“飛ぶ”という選択をする前に考えたい対処法を紹介します。
本当に飛ぶ前にできる選択肢とは？
心身が疲れているときは、判断力も鈍りがちです。
有給を使ってしっかり休むことで、冷静に判断ができるようになります。
会社によっては、メンタルヘルスや人間関係に関する相談窓口を設けている場合があります。
信頼できる相手に状況を打ち明けることで、意外な解決策が発掘されます。
部署や仕事内容が合っていないケースでは、異動によって状況が改善する可能性もあります。
「辞めたい」ではなく「異動したい」という伝え方の方が、会社側も動きやすくなります。
バイト・正社員・新卒で違う「仕事を飛ぶ」リスク
「仕事を飛ぶ」とひとことで言っても、雇用形態によってそのリスクや影響は大きく異なります。
バイトなら比較的軽い一方で、正社員や新卒では将来のキャリアに深刻なダメージを与える可能性があります。
本項目では、雇用形態別にリスクを整理し、注意点を解説します。
アルバイトが飛んだ場合の影響
アルバイトは雇用契約の中でも比較的柔軟な位置づけです。
会社から訴えられたり損害賠償を請求されたりすることはまずありません。
ただし、無断欠勤やバックレは店舗内で相当迷惑な行為です。
今後同じチェーンで働くのが難しくなるケースが考えられます。
また、学生アルバイトの場合でも、在籍確認や推薦を求められる職種に就く際は不利になる可能性があります。
正社員・新卒が飛ぶとどうなる？
正社員や新卒入社の場合、「雇用契約に基づいて働いている」という法的な意味合いが強いです。
無断欠勤を続けると懲戒処分や損害賠償の対象となるリスクが発生します。
社会保険や退職手続き、会社貸与物の返却が放置されると、トラブルに発展する可能性も出てきます。
さらに、転職の際に「なぜ前職をすぐ辞めたのか」といった質問を受けることがあります。
その際の説明が難しくなる点もデメリットです。
特に新卒の場合は、1社目での印象がキャリア全体に影響するため、なるべく冷静に行動しましょう。
飛んだ会社から連絡が来たときの対処法
仕事を飛んだあと、「会社から連絡が来るのが怖い」と感じる人は多いです。
しかし、対応を誤るとトラブルが長引いたり、さらに精神的に追い込まれたりする可能性があります。
ここでは、よくあるパターン別に対処法を解説します。
電話やメールが来た場合の対応
まず冷静に内容を確認しましょう。
多くの場合は、以下のような連絡です。
- 無断欠勤の理由確認
- 貸与品（PC、制服など）の返却依頼
- 最終出勤日の確認
- 社会保険や退職手続きに関する案内
無視し続けるのではなく最低限の説明と謝罪を伝えると、スムーズに退職手続きが進むことが多いです。
「精神的な事情で出勤が難しくなった」などと具体的に伝えましょう。
直接話すのが難しい場合は、メールや書面でのやり取りでもかまいません。
対応が難しいときは第三者を挟むのも手
どうしても自分で対応するのが精神的につらい場合は、第三者を通じて連絡を取ってもらうことも可能です
「退職代行サービス」や「労働組合」「弁護士」などの専門家を活用しましょう。
専門家に任せることで、法的に適切なかたちで退職処理が進みやすくなります。
会社とのやり取りにストレスを感じる必要がありません。
会社からの連絡は怖いものではありますが、「誠実に対応する」または「適切なサポートを得る」ことで、長引かせずにスムーズに次へ進むことができます。
まとめ
今回は、仕事を飛ぶとどうなるかについて解説してきました。
最後に今回ご紹介した内容を振り返っていきます。
- 仕事を飛ぶと懲戒解雇になる可能性があるほか、警察沙汰になる可能性もある
- 仕事を飛んでも飛ぶ前までの給料はもらえる
- 無断欠勤が14日以上続くと解雇が認められやすくなる
- 仕事を飛ぶ際には退職代行サービスを利用するほか、速やかに会社からの貸与品を返却することが大切
以前は退職代行サービスが一般的ではなかったため、何も言わずに仕事を飛ぶことが一般的でした。
最近では退職代行サービスが当たり前となり、退職代行サービス間での競争が激化しています。
若い世代では普通に退職代行サービスを利用する状況となっており、ニュースでも取り上げられています。
退職代行サービスを活用するほか、退職届の提出など民法のルールに従う形で退職を目指していくのがおすすめです。
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