ストレスを原因に即日退職してもいい？
即日退職するときの流れがわからない…
ストレスで即日退職するときに、やっておくといいことを具体的に知りたい！
と思っていたり悩んでいたりしませんか？
仕事で大きなストレスを感じている方の中には、即日退職したいと考えているケースもあるでしょう。
結論、仕事でのストレスが原因で適応障害やうつ病などを発症した場合、やむを得ない理由として認められ、即日退職することが可能です。
会社に退職を告げる前に病院で診断書を発行してもらっておくと、働ける状態ではないことを証明でき、即日退職しやすくなります。
今回はストレスが原因で即日退職するための条件や流れ、やっておくべきこと、心療内科へ行かずに即日退職する方法などについて、転職サポートのプロである私が解説します。
最後まで読めば、ストレスが原因で即日退職したいときの疑問点や不安などを解消できるでしょう。
ストレスが原因で即日退職はできる？
ストレスが原因で即日退職ができるケースとして以下の3つのケースが考えられます。
- 適応障害なら即日退職できる
- やむを得ない理由があれば即日退職は可能
- 理由がなくても法的には2週間で退職できる
ストレスが原因の即日退職に関するケースについて解説していきます。
適応障害なら即日退職できる
1つ目は適応障害であれば即日退職ができる点です。
適応障害はストレスが原因となって発症することが多く、別名「ストレス性障害」と呼ばれています。
適応障害はストレスの原因を取り除けば改善しやすくなるため、仕事がストレスの原因だった場合、退職をすることが適応障害の改善につながると言えるでしょう。
会社の同意を得られれば即日退職は可能なため、しっかりと事情を伝えることで即日退職を行うことはできます。
やむを得ない理由があれば即日退職は可能
2つ目は、やむを得ない理由があれば即日退職は可能な点です。
先ほどもご紹介した通り、会社の同意を得られれば即日退職を行うことは可能であり、会社側が納得するようなやむを得ない理由さえあれば即日退職はできます。
これは民法第628条にも書かれており、「やむを得ない事由による雇用の解除」という項目に詳細が記載されています。
どのようなケースがやむを得ない理由にあたるかは後ほどご紹介します。
理由がなくても法的には2週間で退職できる
3つ目は、仮に理由がなかったとしても法的には2週間で退職できる点です。
会社の同意が得られず、即日退職は無理だったとしても、民法上は退職の申し出から2週間で退職ができます。
民法第627条で書かれており、仮に就業規則で退職の申し出時期の取り決めがあっても、民法が優先されるため、法律上は退職の申し出から2週間での退職が可能です。
会社の状況的に即日退職が無理そうな場合は、退職したい日から2週間前に申し出るようにしましょう。
仕事を辞めたいレベルのストレスで起こる症状
仕事を辞めたいと感じるまでのストレスはなかなかの状況なので、そのストレスによって生じるストレスが主に6つあります。
- 朝起きれない・夜眠れないなどの不眠症状
- 吐き気・めまい
- 急激な体重の増減
- 慢性的な疲れを感じる
- お酒を飲む量の増加
- うつ病・自律神経失調症の症状がある
仕事を辞めたいと感じるくらいにストレスを受けることで生じる症状についてご紹介します。
朝起きれない・夜眠れないなどの不眠症状
1つ目の症状は、不眠に関する症状です。
なかなかすぐには寝付けない、目覚まし時計が鳴ってもすぐには起きれないなど、不眠に関連した症状を持つ人は少なくありません。
過度なストレスは、身体が常に戦闘状態になるような状態を作り出すため、休息状態の象徴とも言える睡眠とは対極の状態になりがちです。
そのため、仕事を辞めたいくらいにストレスを感じているとなかなか寝付けなくなる人が出てきます。
吐き気・めまい
2つ目の症状はめまいや吐き気です。
ストレスが強まると自律神経のバランスを崩しがちになり、結果としてめまいや吐き気などの症状を引き起こします。
心因性のめまいと表現されることもあり、回転しているような感覚を経験するほか、自律神経の乱れによって生じる症状も経験することになるでしょう。
吐き気も同様で、仕事が大変な時にめまいや吐き気を感じたら病院で診てもらうことをおすすめします。
急激な体重の増減
3つ目は急激な体重の増減です。
食事制限などのダイエットに取り組んでいるわけではないのに急激な体重の増減がある場合は注意が必要です。
ストレスが強まると食欲が落ちやすいほか、内臓にも負担がかかるためにさらに食欲が落ちて食事量が減り、体重減少につながることがあります。
一方で、ストレスホルモンと言われている「コルチゾール」が増えることで食欲が増しやすくなり、食事量の増加につながるなど、仕事を辞めたいほどのストレスがかかるとどちらかの影響が出ると言えそうです。
慢性的な疲れを感じる
4つ目は慢性的な疲れを感じることです。
ストレスがかかり始め、睡眠なども満足のいくものではなくなると回復力が落ち、常に疲れを感じるような状態になります。
休日も少なく残業が多い状況はストレスをより感じやすく、回復しにくい環境にあるため、疲れをより感じやすくなるでしょう。
お酒を飲む量の増加
5つ目は、お酒を飲む量が増えることです。
ストレスがかかり過ぎると、常に嫌なこと、ネガティブなことを考え続けるため、嫌なことを忘れようとお酒を飲むようになります。
嫌なことは全部忘れようとどんどん飲むようになっていき、最終的には飲酒による影響で健康を害するような事態になることも。
最初はストレス発散のために行っていたことが、結果的に健康に悪影響を与えることになるでしょう。
うつ病・自律神経失調症の症状がある
6つ目はうつ病や自律神経失調症の症状がある場合です。
強いストレスがかかることで自律神経のバランスを崩し、自律神経失調症になることがあります。
また強いストレスが原因で発生するうつ病など、精神的な病気につながるケースも珍しくありません。
これらの症状が出たら一刻も早く治療を始める必要があります。
即日退職できるやむを得ない理由とは？
やむを得ない理由があれば即日退職ができることをご紹介しましたが、やむを得ない理由の代表的なケースが4つあります。
- 適応障害や体調不良
- 家族の介護
- 会社からのパワハラやハラスメントを受けている場合
- 災害などにより、住む場所を失った場合
それぞれのケースについて詳しくご紹介していきます。
適応障害や体調不良
1つ目は、適応障害など体調不良が見られるケースです。
仕事のストレスを原因に適応障害になったり、うつ病などになってしまったりするケースがあれば、それらを理由に即日退職を求めることができます。
一方で、単に体調不良としか伝えていない場合を始め、適応障害などの場合でも休職を強く勧めてくることも考えられます。
この場合は、「休職期間を終えてから復帰できるかわからず迷惑をかける可能性がある」と休職の勧めを固辞し、退職させてほしいと伝えれば問題ありません。
家族の介護
2つ目は家族の介護です。
突然病気を発症したり、事故に巻き込まれたりしていきなり家族の介護を強いられることは十分に考えられます。
介護と仕事を両立させることは大変なため、一旦退職を行い、介護が落ち着いてから仕事との両立を検討していきたいという形で即日退職を求めることが可能です。
会社側は事情を根掘り葉掘り聞いてくる可能性がありますが、あくまでもプライベートなことなので、すべてを洗いざらい話す必要はありません。
会社からのパワハラやハラスメントを受けている場合
3つ目は、会社からのパワハラを始めとした各種ハラスメントを受けている場合です。
職場でのハラスメントといえばパワハラやセクハラが代表的ですが、他にもいじめや嫌がらせなどもこの中に入ります。
こうしたハラスメントは基本的に、即日退職ができるやむを得ない理由に当てはまるため、被害を訴えて即日退職を目指すことが可能です。
一方で、パワハラを受けたからといって、会社側が即日退職を認める可能性は高くないと言われています。
パワハラで即日退職を目指すにしても、客観的な証拠を残しておいて、交渉の場面でその様子を見せるのも1つの手です。
一方的にパワハラを主張するような展開だと会社側が頑なに認めない可能性もあるので、事前の準備が欠かせません。
即日退職を断られたら、労働基準監督署に相談して証拠などを示していくことで、「会社側に問題あり」と労働基準監督署が判断し、何らかの指導を入れてくれる可能性があります。
災害などにより、住む場所を失った場合
4つ目は地震や津波、台風などの災害をきっかけに住む場所などを失ってしまった場合です。
災害で住む場所を失った状況は、想像を絶するストレスがかかりやすく、心身に何かしらの不調が出ることは避けられません。
会社に対しては、災害に巻き込まれて家などを失ってしまい、仕事どころではなくなったと即日退職を願い出る形になります。
災害に巻き込まれて住む家を失った場合は所得税の軽減もしくは免除が認められるなど、それだけ重要な出来事であることは確かです。
当面は新しい住居の確保だけでなく、色々なことに神経を使うことになります。
結果として、体調面を悪化させてしまっても何ら不思議ではなく、即日退職を申し出た場合に会社側としては認めざるを得ないと言えるでしょう。
特に両親と一緒に暮らしていた状況であれば、更なる対応が出てくることも考えられます。
このような状態になれば、即日退職が認められやすい状態になると言えるでしょう。
ストレスが原因で即日退職する流れ
ストレスを原因として即日退職を求めていくには、実際に即日退職の流れを知ることが大切です。
- 心療内科を受診して診断書をもらう
- 診断書を上司に提出して即日退職の合意を得る
大きく分けて2つの流れがあり、この流れについて解説します。
心療内科を受診して診断書をもらう
最初のステップは、心療内科を受診して診断書をもらうことです。
適応障害やうつ病、うつ状態など、心療内科を受診することで正式な病名をつけてもらい、診断書を書いてもらうことで信憑性を高められます。
のちに失業手当などを受け取る際にも診断書があれば手続きがスムーズに進みやすくなるため、診断書は必ずもらいましょう。
即日退職を求めていく場合には診断書があった方がスムーズです。
診断書を上司に提出して即日退職の合意を得る
2つ目のステップは、診断書を上司に提出して即日退職の合意を得ることです。
診断書を提出することで、病気を抱えていることが上司にも伝わり、即日退職の決断がしやすくなります。
適応障害になったことでどれだけ身体的・精神的にきついかを告げて、治療に専念したい旨を伝えることが大切です。
体調不良だけでは上司も判断ができないので、診断書をもらっておくのが無難と言えるでしょう。
心療内科へ行かず即日退職する方法
一方、様々な理由から心療内科には行きたくないものの、即日退職はしたいという場合に、心療内科に行かずに即日退職ができる方法が2つあります。
- 有給が2週間以上あるなら消化して退職する
- 有給がないなら欠勤扱いで退職する
心療内科へは行かずに即日退職ができる方法について解説します。
有給が2週間以上あるなら消化して退職する
1つ目は、有給が2週間以上残っていたら消化して退職することです。
法律上退職したい日の2週間前に申し出れば退職が認められますが、2週間以上有給が未消化で残されていたらすべてを消化することで「事実上の即日退職」となります。
有給休暇の消化は労働者の権利であり、退職をする前にまとめて消化することは全く問題なく、有給休暇の消化は認めないと会社が突っぱねることはできません。
一方で後任への引継ぎなどが生じるケースもあるため、事前にある程度準備を行い、事実上の即日退職に向けた環境整備をすることも必要でしょう。
有給がないなら欠勤扱いで退職する
2つ目は、有給がなければ欠勤扱いで退職することです。
有給が既になかったり、数日程度しか残っていなかったりした場合は、有給で賄えきれない分に関して欠勤扱いにしてもらい、事実上の即日退職を目指すことができます。
欠勤扱いであれば給与は発生しないため、会社側も欠勤扱いであればすんなりと認めてくれる可能性もあります。
ただし、会社側からすれば一方的に辞めると言われ次の日から欠勤されれば様々な実害が被ることになると考えるかもしれません。
その場合は損害賠償請求など最悪の事態も想定されるため、できるだけ円満かつ穏やかな形で退職を目指すことをおすすめします。
ストレスで即日退職する前にできること
ストレスを原因とした即日退職はできる限り避けたいところですが、避けるためにできることが3つあります。
- 心療内科の診断書を提出して休職する
- 異動願いを出して別の部署へ異動する
- 業務量や残業について上司に相談してみる
即日退職を避ける3つの方法についてご紹介します。
心療内科の診断書を提出して休職する
1つ目は、心療内科の診断書を提出して休職することです。
適応障害であればストレスの原因を遠ざけることで改善につながりやすいため、一定期間の休職を認めてもらうことで治療に専念できます。
万が一休職を認められなければ、有給を消化して事実上の即日退職を目指すなどの行動に出られるほか、休職の場合には傷病手当金などで一定期間の生活が保障されます。
今の仕事を続けたいと多少でも思っている場合には、休職の道を選ぶのが無難と言えます。
異動願いを出して別の部署へ異動する
2つ目は、異動願いを出して別の部署へ異動することです。
ストレスの原因が現在の部署にいる上司や同僚との人間関係、営業や人事といった職種にある場合、別の部署へ異動をすることでストレスの原因がなくなり、改善する可能性があります。
異動願いを出して認められる環境であれば、異動願いの提出を行った方がいいでしょう。
仮に認められない場合には休職や退職などを目指していくことになります。
業務量や残業について上司に相談してみる
3つ目は、業務量や残業がストレスの原因の場合に上司に相談をしてみることです。
人間関係に全く不満がなく、仕事内容も集中して取り組めるものの、仕事量や残業の多さがストレスになってしまうことは十分に考えられます。
この場合は上司に相談を行い、業務量や残業に関して配慮を求めていき、ストレスの軽減につなげることができます。
認められない場合には異動願いを始め、休職や退職などを検討することになりますが、いきなり退職を求めるよりもまずは上司への相談を行った方がいいでしょう。
即日退職したいけどお金の心配がある場合どうすればいい？
即日退職はしたい一方、退職してからの金銭面の問題をどうしていけばいいのか、その不安も気になってしまう人がいるはずです。
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しかしながら、社会保険給付金制度を活用する場合、個人で活用を目指すのは大変で、制度的に複雑であるため、ストレスを原因に退職した方が取り組むにはきついでしょう。
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社会保険給付金は自分で申請できる？制度の仕組み・金額・デメリットをわかりやすく解説 まとめ
今回はストレスが原因の即日退職に関する話を中心にご紹介してきました。
最後に、今回ご紹介した内容を振り返ります。
- 適応障害などやむを得ない理由であれば即日退職はできる
- 即日退職が難しい場合でも、法的には2週間で退職は可能
- 即日退職を目指すにはまず心療内科で診断書をもらうことが必要
- 有給が2週間以上あれば消化して退職することで事実上の即日退職を目指せる
- 即日退職の前に、上司への相談や異動願の提出、休職で症状の改善を目指すこともできる
- 社会保険給付金制度の活用を目指すなら退職支援サービスの活用がおすすめ
様々なことでストレスはかかりやすく、特に仕事に関して強いストレスに晒される方は多いのではないでしょうか。
今は大丈夫でも、プライベートなどで不運な出来事が重なると今まで耐えられたストレスに耐えられなくなる可能性も。
仮に適応障害などになった場合、今回ご紹介した情報を踏まえて行動を取ることで、よりスムーズな退職、その後の展開が見込めるでしょう。
まずは上司などに相談を行い、できるだけ穏便な解決方法を目指していき、どうにもならない場合に即日退職を決断する形が無難です。
そして、どうしても退職したい場合には退職サポーターズの活用などを検討していきましょう。
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